米国では医用画像検査の実施が増加していることから，一般集団における低線量電離放射線被曝が懸念されている．

保険請求データをもとに，米国の 5 つの対象地域において，2005 年 1 月 1 日～2007 年 12 月 31 日に保険に加入していた 952,420 人の非高齢成人（18～64 歳）を同定した．利用状況データから画像検査による累積実効線量を推定し，集団ベースの被曝線量を算出した．年間実効線量は，低線量（≦3 mSv），中線量（＞3 mSv かつ≦20 mSv），高線量（＞20 mSv かつ≦50 mSv），超高線量（＞50 mSv）とした．

調査期間中に，655,613 人（68.8%）が被曝を伴う画像検査を 1 回以上受けた．画像検査による累積実効線量の平均値（±標準偏差）は，1 人年あたり 2.4±6.0 mSv であったが，値の分布は広く，その中央値は 1 人年あたり 0.1 mSv（四分位範囲 0.0～1.7）であった．全体で，中線量被曝の発生率は 1,000 人年あたり 193.8 人であったのに対し，高線量被曝は 18.6 人，超高線量被曝は 1.9 人であった．概して，画像検査による被曝の累積実効線量は年齢とともに増加し，女性のほうが男性よりも実効線量は高かった．累積実効線量全体の 75.4%を CT と核医学イメージングが占めており，81.8%が外来で受けたものであった．

米国では，画像検査が電離放射線被曝の重大な原因であり，その結果，累積実効線量が高まる可能性がある．