口蓋裂単独児では，初回手術を生後 6 ヵ月の時点で行うほうが，生後 12 ヵ月の時点で行うよりも，言語成績，聴力成績，歯牙顔面発育，安全性に関して有益であるかどうかは明らかではない．

非症候性口蓋裂単独児を，裂を閉鎖するための標準的な初回手術を生後 6 ヵ月の時点で行う群（6 ヵ月群）と，生後 12 ヵ月の時点で行う群（12 ヵ月群）に，1：1 の割合で無作為に割り付けた．1 歳，3 歳，5 歳の時点で，質の確認されている動画・音声記録の標準化された評価を，試験群の割り付けを知らない言語療法士が独立に行った．主要転帰は 5 歳時の鼻咽腔閉鎖機能不全とし，鼻咽腔複合要約スコアが 4 以上（スコア範囲は 0～6 で，数値が高いほど重症であることを示す）と定義した．副次的転帰は，言語発達，術後合併症，聴覚感度，歯牙顔面発育，成長などとした．

欧州および南米の 23 施設の乳児 558 例を，生後 6 ヵ月の時点で手術を行う群（281 例）と，生後 12 ヵ月の時点で行う群（277 例）に無作為に割り付けた．6 ヵ月群の 235 例（83.6%），12 ヵ月群の 226 例（81.6%）の発話記録が解析可能であった．5 歳時の鼻咽腔閉鎖機能不全は，6 ヵ月群では 235 例中 21 例（8.9%）で観察されたのに対し，12 ヵ月群では 226 例中 34 例（15.0%）であった（リスク比 0.59，95%信頼区間 0.36～0.99，P＝0.04）．術後合併症の頻度は低く，6 ヵ月群と 12 ヵ月群とで同程度であった．重篤な有害事象は 4 件報告され（6 ヵ月群 3 件，12 ヵ月群 1 件），追跡調査時には回復していた．

口蓋裂単独の手術に医学的に適した乳児において，初回手術を，生後 6 ヵ月の時点で十分に設備の整った環境で受けた場合，生後 12 ヵ月の時点で受けた場合よりも，5 歳時に鼻咽腔閉鎖機能不全を有する可能性が低かった．（米国国立歯科・頭蓋顔面研究所から研究助成を受けた．TOPS 試験：ClinicalTrials.gov 登録番号 NCT00993551）