超早産児の転帰にみられる病院間の差は，大部分が説明不能であり，病院の慣例で，出生後に積極的救命治療と緩和ケアのどちらを開始するかの違いを反映している可能性がある．

ユニス・ケネディ・シュライバー米国国立小児保健・人間発達研究所（NICHD）新生児研究ネットワークに参加している 24 病院で，2006 年 4 月～2011 年 3 月に出生した乳児を調査した．在胎 27 週未満で出生した，先天奇形のない 4,987 例のデータを収集した．積極的治療は，出生後に行われた救命の可能性がある介入と定義した．4,704 例（94.3%）の，補正月齢 18～22 ヵ月の時点での生存と神経発達障害を評価した．

積極的治療の全体的な実施率は，在胎 22 週で出生した児では 22.1%（四分位範囲 [IQR] 7.7～100），在胎 26 週で出生した児では 99.8%（IQR 100～100）と幅があった．生存，および重度の障害を伴わない生存の全体的な割合は，在胎 22 週で出生した児ではそれぞれ 5.1%（IQR 0～10.6）と 3.4%（IQR 0～6.9），在胎 26 週で出生した児ではそれぞれ 81.4%（IQR 78.2～84.0）と 75.6%（IQR 69.5～80.0）と幅があった．在胎 22 週または 23 週で出生した児では，病院の積極的治療実施率により生存率における病院間の差の 78%，重度の障害を伴わない生存率における病院間の差の 75%が説明され，在胎 24 週で出生した児ではそれぞれ 22%，16%が説明されたが，在胎 25 週または 26 週で出生した児では，転帰の差のいずれも積極的治療実施率からは説明されなかった．

在胎 22，23，24 週で出生した児では，積極的治療の開始に関する病院の慣例の差から，超早産児の生存率と障害を伴わない生存率にみられる病院間の差の一部が説明される．（米国国立衛生研究所から研究助成を受けた．）