同一学年のコホート内で，より年齢の低い小児は，より高い小児に比べて，行動の違いから注意欠如・多動性障害（ADHD）の診断を受けやすい可能性があり，行動の違いは，年齢の低さではなく ADHD が原因とみなされている可能性がある．米国の大半の州は，公立学校（幼稚園併設）の入学年齢に任意の基準を設けている．したがって，同じ学年のなかで，誕生日が基準日に近い児は年齢が約 1 歳違う可能性がある．

大規模な保険データベースの 2007～15 年のデータを用いて，幼稚園入園には 9 月 1 日までに 5 歳になっていることを要件とする州とそうでない州において，8 月生まれの児と 9 月生まれの児とで ADHD の診断割合を比較した．ADHD の診断は，『国際疾病分類第 9 版（International Classification of Diseases, 9th Revision）』の診断コードをもとに特定した．また，処方記録を用いて，基準日を 9 月 1 日とする州とそうでない州において，8 月生まれの児と 9 月生まれの児とで ADHD の治療割合を比較した．

研究対象集団は 2007～09 年に生まれた米国全州の 407,846 人の小児とし，2015 年 12 月まで追跡した．9 月 1 日を基準日とする州の児における請求に基づく ADHD の診断割合は，8 月生まれの児で 10,000 人あたり 85.1（36,319 人に 309 例，95%信頼区間 [CI] 75.6～94.2），9 月生まれの児で 10,000 人あたり 63.6（35,353 人に 225 例，95% CI 55.4～71.9）であり，絶対差は 10,000 人あたり 21.5（95% CI 8.8～34.0）であった．9 月 1 日を基準日としない州における絶対差は 10,000 人あたり 8.9（95% CI －14.9～20.8）であった．ADHD の治療割合は，8 月生まれの児で 10,000 人あたり 52.9（36,319 人に 192 例，95% CI 45.4～60.3），9 月生まれの児で 10,000 人あたり 40.4（35,353 人に 143 例，95% CI 33.8～47.1）であり，絶対差は 10,000 人あたり 12.5（95% CI 2.43～22.4）であった．これらの差は，他の月のあいだの比較では認められず，入園の基準日を 9 月としない州でも認められなかった．また，9 月 1 日を基準日とする州では，8 月生まれの児と 9 月生まれの児とのあいだで喘息，糖尿病，肥満の発生率に有意差は認められなかった．

幼稚園入園の基準日を 9 月 1 日とする州では，ADHD の診断割合と治療割合は，8 月生まれの児のほうが 9 月生まれの児よりも高かった．（米国国立衛生研究所から研究助成を受けた．）