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• 母乳を介した HIV-1 感染を減少させるための長期予防的治療
  Extended Prophylaxis to Reduce Breast-Milk HIV-1 Transmission

  ヒト免疫不全ウイルス 1 型（HIV-1）の授乳中の母子感染を予防することは，AIDS の蔓延を抑制する絶好の機会である．マラウイ共和国におけるこの試験では，HIV-1 に感染した母親から出生した未感染の乳児 3,016 例を，ネビラピンの単回投与＋1 週間のジドブジン投与（対照レジメン），対照レジメン＋生後 14 週まで連日のネビラピンの長期予防的投与，対照レジメン＋生後 14 週まで連日のネビラピンとジドブジンの長期予防的投与のいずれかに無作為に割り付けた．長期にわたる予防的治療により，9 ヵ月の時点における HIV-1 感染率は有意に低下した（それぞれ 10.6%，5.2%，6.4%）．

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• ザンビアの小児における早期に行う突然の離乳と HIV 非感染生存の関連
  Early, Abrupt Weaning and HIV-free Survival in Children in Zambia

  ヒト免疫不全ウイルス（HIV）の母子感染リスクを最小限に抑えることは最優先課題である．ザンビア共和国におけるこの試験では，HIV 感染女性 958 例を，標準的方法で授乳を行う群と 4 ヵ月で突然離乳する群に無作為に割り付けた．24 ヵ月の時点で，両群の HIV 非感染生存率に有意差は認められなかった．

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• 急性心原性肺水腫に対する非侵襲的換気療法
  Noninvasive Ventilation in Acute Cardiogenic Pulmonary Edema

  心原性肺水腫患者では，非侵襲的換気療法（持続気道陽圧療法または非侵襲的間欠的陽圧換気療法）は，標準的酸素療法と比較して，7 日死亡率と 30 日死亡率のいずれにも影響しなかった．非侵襲的換気療法は，症状の軽減と代謝障害の是正にのみ行うべきである．

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BRIEF REPORT

• 家族性骨髄腫
  Familial Myeloma

  この報告は，多発性骨髄腫 5 例，意義不明単クローン性ガンマグロブリン血症（MGUS）3 例，前立腺癌 5 例を含む 3 世代の家族について述べている．祖先とされる男性は，2 人の女性パートナーとのあいだに，前立腺癌，多発性骨髄腫，MGUS の子どもをもうけた．

• 家族性心房細動における心房性ナトリウム利尿ペプチドのフレームシフト変異
  Atrial Natriuretic Peptide Frameshift Mutation in Familial Atrial Fibrillation

  遺伝性心房細動を有する家族において，連鎖解析および候補遺伝子の配列決定により，心房性ナトリウム利尿ペプチド遺伝子のフレームシフト変異が同定された．この変異をもとに家族内の心房細動が明らかとなった．また，この変異から融合蛋白が産生されることが，罹患した家族の血漿のラジオイムノアッセイにより判明した．この変異蛋白は，摘出灌流心臓において，心房の単相性活動および有効不応期の短縮をもたらした．

CLINICAL PRACTICE

• てんかんの初期管理
  Initial Management of Epilepsy

  29 歳の女性．診察の前夜，隣室にいた夫が異常な物音を耳にし，女性が放心状態でベッドに横たわっているのを発見したという．女性は数分間混乱状態にあったが，すぐに正常な状態に戻った．約 1 ヵ月前にも，目撃者はいなかったが軽度の混乱状態で目覚め，筋肉痛を呈した出来事があったという．この女性をどのように評価し，治療すべきであろうか？

CASE RECORDS OF THE MASSACHUSETTS GENERAL HOSPITAL

• 発熱と肺浸潤を呈する男児
  A Boy with Fever and Pulmonary Infiltrates

  生後 11 ヵ月の男児が，インドへの旅行から帰国後，当院に入院した．旅行中に発熱と肺浸潤を呈し，広域スペクトル抗菌薬治療を行ったにもかかわらず再発した．入院時，患児には熱があり，右前腕に結節性紅斑がみられた．画像検査により，石灰化を伴う両側小結節性肺浸潤が明らかとなった．診断のための検査が行われた．

HEALTH LAW, ETHICS, AND HUMAN RIGHTS

• 健康プログラムと生活習慣の格差 ― 法的制限
  Wellness Programs and Lifestyle Discrimination - The Legal Limits

  多くの健康保険と雇用者が健康プログラムを提供し，参加を奨励する取組みを行っている．この論文では，健康にいい行動を奨励し，健康によくない行動を抑制するプログラムを作成する際に，雇用者および健康保険が考慮しなければならない法律上の問題点について検討している．