早産は，周産期の合併症および死亡の主な原因である．看護婦と妊娠女性のあいだの頻繁な連絡，あるいは自宅での子宮活動の観察によって，早産の発生率を減少させることができるか否かはわかっていない．

早産の危険因子を有することがわかっている妊娠女性 2,422 人（双生児を妊娠している女性 844 人を含む）を無作為割付けして指導を行い，次のいずれかを行った：看護婦と週 1 回連絡を取る，看護婦と毎日連絡を取る，看護婦と毎日連絡を取り，さらに自宅で子宮活動の観察を行う．看護婦は，早産の症状・徴候について女性自身の評価を聞き出した．主要エンドポイントは妊娠 35 週未満での出産の発生率とした．副次的エンドポイントは，早産と診断された時点での子宮口の状態と，出生体重とした．

35 週未満での出産の発生率（週 1 回連絡群で 14%，毎日連絡群で 13%，自宅観察群で 14%），早産と診断された時点での子宮口開大度の平均（それぞれ，1.8 cm，1.5 cm，1.4 cm），新生児転帰（出生体重 1,500 g 未満，2,500 g 未満など）のいずれにも，群による差を認めなかった．しかし，看護婦との毎日の連絡により，産婦人科への予定外受診の平均回数が増加し（週 1 回連絡群で 1.2 回，毎日連絡群で 1.8 回，自宅観察群で 2.3 回），予防的陣痛抑制薬を投与した女性の割合が増加した（それぞれ，12%，14%，19%）．

看護婦と毎日連絡を取る女性は，自宅での子宮活動の観察の有無にかかわらず，看護婦と週 1 回連絡を取る女性と同程度の妊娠転帰しか得られない．